MFクラウドとfreeeどちらにするか迷ったら

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MFクラウドとfreeeどちらにするか迷ったら

MFクラウドとfreeeどちらにするか迷ったら

クラウド会計ソフトを導入したいと思っているけど、MFクラウド会計とfreeeどちらにするか迷っているという方のために、MFクラウド会計とfreeeの特徴と比較をまとめました（以下、2020年1月20日更新。MFクラウド会計はマネーフォワードクラウド会計の旧称となります。価格や機能を最新の状況にアップデートしました。）

なお、MFクラウドとfreeeを比較する上で、フリーランスや個人事業主の場合と法人の場合では、クラウド会計ソフトの内容や料金が異なりますので、フリーランスや個人事業主の場合と法人の場合に分けて、MFクラウドとfreeeの比較をします。フリーランスや個人事業主の場合には、法人の場合と異なり確定申告書を税務署に提出することになります。また、確定申告書と合わせて青色（白色）決算書を作成して提出します。
一方で、法人の場合には法人税等の申告書を税務署に提出します。法人税等の申告書を作成するため決算書を作成して提出する必要があるのは、フリーランスや個人事業主の場合と同じです。
しかし、申告書の名称が異なるだけでなく、フリーランスや個人事業主の確定申告書と法人の申告書では内容も異なります。その結果、クラウド会計ソフトはそれぞれの形態に応じたプランがありますので、クラウド会計ソフトを導入するにあたっては個人事業主か法人かの区別が必要になります。

1.フリーランス、個人事業主の場合

まずは、フリーランスや個人事業主の場合です。

MFクラウドもfreeeも日々の取引を入力していくことで確定申告書と決算書を効率的に作成できるお得なクラウド会計ソフトであるという前提に違いはありません。

そのため、MFクラウドかfreeeかを選ぶ時のポイントと考えられる以下の観点から両者の違いをまとめます。
√「それぞれのソフトはいくらで使うことができるのか？」　という価格面。
√「確定申告書と決算書をどのようにして(楽に）作成できるのか？、会計以外の機能はあるのか？」という機能面。

1.1 MFクラウドとfreeeの比較表（個人事業主）

MFクラウドとfreeeの違いを分かりやすくするため、価格と機能を比較した表を作成しましたので、ご確認下さい。価格面と機能面の違いの詳細は、1.2以降に記載しています。

		マネーフォワードクラウド	freee
価格	無料プラン	・フリープラン：無料・有料プラン：30日間は無料	全てのプランで30日間は無料
	有料プラン	パーソナルライト：1,280円/月、11,760円/年	スターター：980円/月、9,800円/年
		パーソナル：2,480円/月、23,760円/年	スタンダード：1,980円/月 19,800円/年
		パーソナルプラス： 35,760円/年	プレミアム： 39,800円/年
機能	仕訳数	・フリープラン：年間50件まで・有料プラン：無制限	無制限
	確定申告書、青色申告決算書の作成	〇	〇ただし、無料の場合は出力不可
	消費税申告書の作成	×（他社ソフトでの作成が必要）	・スタータープラン：× ・スタンダードプラン～：〇
	MaC対応	〇	〇
	明細データの自動取得	〇	〇
	明細データの自動仕訳	〇	〇
	仕訳の自動提案	〇	〇
	仕訳ルールの学習機能	〇	〇
	給与計算	〇（5名まで可能）	×
	請求書	〇	〇
	経費精算	〇（5名まで可能）	〇

1.2 価格面

POINT

・仕訳件数が年間50件を超えない場合には、MFクラウドが無料でお得。
・仕訳件数が年間50件を超える場合は、freeeの方が安い。
・5名までは給与計算が基本料金に含まれるため、給与計算が必要な場合にはMFクラウドの方が割安。
・消費税申告が必要な場合には、freeeの方が割安。

まず、価格面ですが、MFクラウドは、仕訳件数が年間で50件を超えない場合には無料でほぼ全ての機能を使うことができます。
確定申告は、1月1日～12月31日までの期間と決まっていますので、仮に12月に開業した方や、ほとんど取引がない方であればMFクラウドであれば無料で決算書と確定申告書の作成ができます。
仕訳件数が年間50件という条件が限定されてしまいますが、無料でお試しする場合にはMFクラウドの方が良いでしょう。

次に、年間で仕訳件数が50件を超える一般的な場合には、freeeの方がMFクラウドよりも安いです。最低限の機能で記帳と確定申告書を作成することが可能です。
機能面でも大きな違いがないので、金額だけで選択する場合には、freeeのを選択すれば良いと思います。

ただし、1点だけ注意したいのは、給与計算が必要な場合です。MFクラウドの場合には基本料金の中にMFクラウド給与の機能が含まれるようになりました。基本料金の範囲では5名までの給与計算という制限がありますが、創業期の場合には給与計算が5名を超えることは多くないと思います。そのため給与計算が必要な場合にはMFクラウドを選択した方が割安です。

最後に消費税の納付が必要な場合です。創業したばかりの場合には消費税は基本的には免除されるので気にしなくても問題ありませが、消費税の納税義務がある場合、消費税の納税が必要になった場合には、freeeの方が割安です。
なぜならば、MFクラウドの場合には他の申告ソフトを購入する必要がありますが、freeeの場合にはスタンダードプラン以上であれば消費税の申告書を作成することができるからです。ただし、消費税の申告が必要なケースになると、個人で申告をするハードルは相当高いと思います。そのため、税理士に相談した上で会計ソフトを決めるが良いでしょう。

1.3 機能面

POINT

・仕訳の入力等の使いやすさは、無料プランで試してみるのがお勧め。
・MFクラウドが2019年5月からプラン変更により大幅にパワーアップ。会計＋請求書＋経費精算＋給与計算＋勤怠管理＋マイナンバー管が基本料金内で使用できるようになった。

次に、機能面の比較です。

1.3.1 仕訳入力

決算書と確定申告書をどのように楽して作成するのかといえば、まずは仕訳の入力作業の効率化になると思います。
MFクラウド、freeeのいずれでも銀行口座やクレジットカード、POSレジとの連動により手入力の仕訳は不要になり効率化を図れるようになる点では大きな違いはありません。
ここでは、手入力の仕訳をする上で、MFクラウド、freeeそれぞれの使い安さの感想を、実際の画像も付けてご紹介します。

■ MFクラウドの場合の仕訳入力画面

まずは、MFクラウドの仕訳入力画面です。手動で入力する方法には複数の方法がありますが、「簡単入力」を使った画面です。

画像（クリックすると拡大表示されます）を見て頂いた中にある①取引の種類を選択から、「収入」か「支出」を選択します。
収入、支出のいずれの場合も科目として、「現金」、「預金」、「その他」の項目があり、勘定科目を選択できるうようになっています。
次に、「②取引の内容、金額を選択」から収入・支出の相手勘定となる科目を選択し、金額を入力します。
取引内容、金額が決まったら、「③日付を選択」し、「適用、タグを入力し、登録を選択」すれば仕訳が計上されます。

以下の添付は、登録ボタンを押した後に仕訳が計上された画面です。

会計帳簿の仕訳帳の画面を見ると、仕訳を確認できます。以下の添付が仕訳帳の画面です。

MFクラウドの簡単仕訳入力画面は弥生会計の確定申告ソフトと似ていますね。
「MFクラウドは、簿記の知識がある方の感覚に合っている」という話しを聞く事がありますが、上記のように、借方と貸方を意識して入力する流れになっているからだと思います。

■ freeeの場合の仕訳入力画面

次にfreeeです。添付したのは、設定したばかりの画面です。取引の登録がされた後は、この画面に「収入の登録」、「支出の登録」「口座振替」、「請求書を作成」というタブが表示されるようになりますので、必要な項目をクリックすればＯＫです。

以下に添付したのが、仕訳入力画面です。発生日、勘定科目、金額等の入力を行います。

それぞれの入力項目毎に「？」マークをクリックすると説明が表示されますので、初心者の方でも抵抗感はないと思います。勘定科目についても科目の意味が書かれているのは使う側の立場を考えた仕様になっていると思いました。

最後に添付したのは、仕訳入力を登録した後の画面です。

MFクラウドとfreeeの両方を使った私の感想としては、「どちらも使いやすさに問題はない。」というものです。
税理士事務所で働いている人から話しを聞くと、MFクラウドを多く使用している人は、「freeeは使いにくい。」と言います。逆に、freeeを多く使用している人は「MFクラウドは使いにくい」と言います。

これはクラウド会計に限った話しではなく、弥生会計や勘定奉行との比較の時にも同じ答えを聞きます。「クラウド会計は使いにくい。まだ早い」という意見です。
私は、結局慣れの問題と、その人個人の感覚の問題だと思います。
そのため、まずは両方のソフトの無料版を登録して、使いやすさを実際に体験するのがベターだと思います。

1.3.2 請求書作成

会計以外の機能も会計ソフトを選ぶ上で重要だと思います。

freeeのスタータープランの場合には、請求書の作成機能があり、会計ソフト単体で請求書・見積書の作成が可能です。請求書の情報はすべて会計ソフトに反映することができます。
添付したのは、請求書の作成画面ですが、画面の指示に従えば請求書を作成することができるので便利です。

特に、創業したばかりの時には、契約書や請求書の作成もゼロからやる必要があって、結構面倒だと思います。私も初めて請求書の作成が必要になった時には、会計ソフトに請求書の作成機能がなかったので、インターネットで改めて請求書サービスを検索して新たに契約をすることになりました。この点については、freeeにしておけば良かったなと今では思います。
また、請求書のデザインも個人的には好きです。

一方で、MFクラウドの場合にも2019年5月のプラン改定前は、会計ソフト単体の契約では請求書・見積書等の作成はできませんでしたが、プラン改定により請求書・見積書等の作成が可能になりました。この点で差別化はなくなったといえます。

なお、freeeの請求書、MFクラウドの機能ですが、いずれも請求書を作成後、ワンクリックで郵送ができる点は同じです。ただし、郵送1通当たりの費用はfreeeが150円でMFクラウドはパーソナルプランの場合は170円、パーソナルライトプランは180円なので、freeeの方が安く郵送まですることができます。

また、データ連携による債権管理、入金管理ができるのもfreeeとMFクラウドはで共通です。

両社の違いですが、freeeでは、顧客管理、商談管理、受注・回収管理というSalesforceとの連携により顧客管理から会計までを完結させて効率化を図る試みがされている点。

MFクラウドの特徴としては、運営会社のマネーフォワードの子会社に請求代行サービスのMF KESSAIというサービスがある点が挙げられると思います。請求、回収管理に困っている方にはとても良いサービスだと思います。
サービス紹介動画は、こちらこちらでご確認下さい。

なお、クラウド請求書サービスについては、こちらの記事にも書いています。参考にして頂けますと幸いです、

1.3.3 経費精算

freeeの場合にはプレミアムプランにすると、会計ソフト単体で経費精算機能が付きます。年間ベースでの契約しかなく39,800円になりますが、月単位で考えると3,316円です。

freeeでは以下の手順で経費精算を行うことができ、①の申請経路の設定では複数の承認者の設定、④の給与明細への反映の機能があります。また、電子帳簿保存機能でレシート類の保管を不要にすることができます。

①申請経路の設定
②経費を申請
③申請された経費精算を処理
④経費精算の内容を給与明細に反映する
⑤経費を精算する

一方で、MFクラウドの場合ですが、上述したようにプラン改定により会計ソフトを契約すれば経費精算機能も利用できるようになりました。

両社の機能の違いですが、MFクラウドでもワークフロー設定、データ連携機能、電子帳簿保存機能があり大きな差異はないと思います。

1.3.4 給与計算

給与計算については、MFクラウドの場合には5名までの給与計算であれば基本料金に含まれますが、freeeの場合には会計ソフトとは別に人事労務freeeを契約する必要があります。
人事労務freeeは、一番安いプランであるミニマムプランの場合で、月1,980円から。4人目から人数が増えるごとに、一人当たり300円増加します。

両者の機能の違いですが、私が使用した感想としては、最も利用する給与計算と年末調整の機能はいずれも備わっていて、使い安さも変わらないと思いました。
ただし、人事労務freeeのミニマムプランだと年末調整の従業員入力機能がないのでやや物足りない感じがします。
年末調整は、可能な限りペーパーレスで時間を省略したい作業なので、従業員入力機能があると便利だと思います。従業員に操作方法を説明して運用していくのはスタートアップ、中小企業にはハードルが高いように感じていますが、従業員がある程度いてかつ経理の知識がある人がいる場合や税理士が協力してくれるケースなら利用価値は相当高いと思います。

2.法人の場合

法人の場合には決算書と法人税、住民税、消費税等といった国税、地方税の申告書の作成が必要になります。

フリーランス、個人事業主が作成する必要がある確定申告書より法人税の申告書の方が会社の状況に合わせた処理が必要になり、節税対策や税務調査等にそなえる必要があるでしょう。そのため、税理士と顧問契約をすることになるのが一般的だと思います。ただし、申告書の作成も社内で行いたいというケースもあると思います。
フリーランス、個人事業主の場合と法人の場合では、会計ソフトの機能面では大きな差異はありません。そのため、会計ソフトの機能面の比較は、フリーランス、個人事業主の内容をご参照下さい。
以下では、価格面と、機能面では法人の申告書作成の点を中心に比較をしたいと思います。

2.1 MFクラウドとfreeeの比較表（法人）

法人の場合のMFクラウド会計とfreeeの比較表です。

		マネーフォワードクラウド	freee
価格	無料	・フリープラン：無料・有料プラン：30日間は無料	全てのプランで30日間は無料
	有料	スモールビジネス：3,980円/月、35,760円/年	ミニマム：1,980円/月、23,760円/年
		ビジネス：5,980円/月 59,760円/年	ベーシック：3,980円/月 47,760円/年
			プロフェッショナル：39,800円/月 477,600円/年
機能	仕訳数	・フリープラン：年間50件まで・有料プラン：無制限	無制限
	決算書	〇	〇
	申告書の作成	×（他社ソフトでの作成が必要）	〇（申告freeeで国税、地方税の申告可能）他社ソフトでの作成も可
	MaC対応	〇	〇
	明細データの自動取得	〇	〇
	明細データの自動仕訳	〇	〇
	仕訳の自動提案	〇	〇
	仕訳ルールの学習機能	〇	〇
	給与計算	〇	×
	請求書	〇	〇
	経費精算	〇	〇

2.2 価格面

POINT

・創業期、従業員5名未満ならfreeeの方がお得。
・従業員数が5名以上の場合にはMFクラウド会計の方がお得。

2.2.1 創業期、従業員数が少ない場合

法人の場合には、MFクラウド会計、freeeともに、創業したばかりで従業員がいない又は従業員数が少ない法人を想定したプランを設定しています（MFクラウド会計は「スモールビジネス」、freeeは「ミニマムプラン」）。

MFクラウド会計の「スモールビジネス」は3,980円/月、年払いの時には35,760円。freeeの「ミニマムプラン」は1,980円/月、年払いの時には23,760円です。そのため、月額では2,000円、年払いでは12,000円、freeeの方がMFクラウド会計より安いです。

MFクラウド会計は、2019年5月ののプラン変更前には1,980円/月のライトプランがあったのですが、プラン変更により会計以外の給与計算、請求書、経費精算等の機能が基本機能として織り込まれることになり3,980円/月まで価格の値上げがされています。
創業期で従業員がいない場合（社長1人）には給与計算、経費精算の機能は必要ではありません（社長の役員報酬は計算する必要がありますが無料のエクセル等で対応すればよいと思います）。

また、給与計算が必要な場合だとしてもfreeeの場合には人事労務freeeと別途契約をする必要がありますが、人事労務freeeは従業員3名までは1,980円で計算することができます。そのため、freeeの場合には3,960円/月（会計freeeの1,980円/月＋人事労務のfreee1,980円＝3,960円/月）で給与計算まで対応可能）になり、MFクラウド会計の3,980円/月よりも安く利用することができます。

MFクラウド会計の値上げによって価格差が大きくなり価格面を重視するならfreeeが圧倒的に良いと思います。

2.2.1 従業員数が4名以上の場合

freeeの場合には人事労務freeeとの組み合わせで3,960円/月ですが、4名以上の給与計算が必要になると1名あたり300円追加になります。そのため、給与計算が4名の場合のfreeeの料金は4,260/月（3,960円＋300円）になり人数が追加される毎に料金が増加していくことになります。
一方でMFクラウドの場合には5名までの給与計算は3,980円で実施でき、追加がある場合には1名あたり300円追加になります。
したがって、給与計算が4名以上必要になった場合にはMFクラウドの方が価格面で安く利用することができます。
なお、MFクラウドの場合にはスモールビジネスとビジネスプランがありますが、事業部門が2つまでのステージであればスモールビジネスプランで最低限の機能は利用できるため問題ないという前提で上記の価格の比較をしています。そのため、事業部門が多い等の理由によりビジネスプランを選択した場合には価格の計算結果が異なりますのでご留意ください。

2.3 機能面

2.3.1 申告書の作成

法人の場合には国税、地方税の申告書の作成が必要ですが、MFクラウドの場合にはどのプランでも申告書の作成はできません。MFクラウド会計は決算書作成までの効率化までを重視しており、現時点では税務申告書の作成、申告は税理士事務所にお任せというスタンスのようです。税理士事務所では、MFクラウド会計の会計データを法人税の達人という申告ソフトと連動させて申告書の作成と申告を行っています。

一方で、freeeの場合には申告フリーを申込むことで、税理士事務所に任せずに申告書の作成と申告が可能になります。自社内で申告書の作成まで行い、チェックだけを税理士事務所に受けるという使い方も可能です。会計の資格保有者や実務経験が豊富な方が社内にいる場合には、freeeを選択するのも良いかもしれません。なお、申告フリーを法人が使う場合には、価格も含めて直接問い合わせをする必要があります。